増える酷暑日､最適解は建屋に太陽光 電力6割賄う潜在力 - 日本経済新聞

専門家の視点

屋根材としての太陽光発電が建物の電力需要の6割を賄えるという試算は、実体と物語の間に明確なズレを含んでいます。技術的ポテンシャルは測定可能な事実ですが、その実現には電力系統への接続、蓄電池の併設、建築基準法や消防法との整合といった制度的制約が立ちはだかります。酷暑日対策としての訴求は人々の体感に響く物語ですが、発電ピークが冷房需要ピークと重なるという有利な構造が強調される一方、夜間や曇天時の需給ギャップへの言及が不足しがちです。 見出しが示す「最適解」という前提には、建物の断熱性能向上や未利用熱の活用など、他の選択肢を相対化する隠れたフレーミングがあります。太陽光だけが答えではなく、省エネと再エネの組み合わせこそが現実的な解です。これは物語先走りの構造であり、潜在力の数字が「導入可能性」と「実現可能性」を混同させています。 次の観測点は、太陽光発電を標準装備とした事例が公共建築や物流倉庫で実際に普及するかです。時間軸で見れば、屋根太陽光は既存技術で即効性がありますが、系統側の受入能力と人材確保が追いつかなければ、潜在力は「絵に描いた餅」に終わります。